円満退社の仕方17
円満退社の仕方について調べています。転職にともなって必ずしなければならないことがあります。それは現在の会社を辞めることです。たとえどんなに短い期間でも辞めるときは会社や他の社員に迷惑がかからないように円満に退社するべきでしょう。退職する決意が決まったのなら、上司に話す前に同僚に話すのはやめましょう。いろんなトラブルになる可能性があります。まず直属の上司にその意思を伝えます。退職の2ヶ月前には報告するのが理想的です。そして1ヵ月半前には退職日についての相談をします。退職が決定すれば、期間的に少なくとも30日前には退職願を提出するようにします。さらに10日前にはすべての取引先への挨拶等、引継ぎがすべて完了するようなスケジュールを組みます。できるなら、会社の繁忙期を避けるようにして、十分な引き継ぎ期間が取れる日程を組めるようにしましょう。一番最後の退職日当日は、会社から貸与されているすべての物品を返却します。その他にも机、ロッカー、下駄箱、社用車などが片付いているかどうかを確認します。これらの作業はしっかりと日程を組んでしまえば済むのですが、やはり一番ネックになるのが会社に対して退職の意思を伝えることでしょう。まずポイントは「相談があるのですが・・・」という、あくまで相談の形で上司に話を切り出すようにしましょう。次のポイントは、自分の退職するという意思がしっかりと固まっていることです。退職の意思を伝える時には、その意志を自分の中で整理しておく必要があります。直属の上司の許可を得たからといって同僚や部下にすぐに話をするのはやめましょう。上司は後任をどうするか、業務を滞りなく進めるにはどうしたら良いか・・などを考える必要があります。それが済んで、正式に辞令があるまでは自分から話すことは避けましょう。報告をしたらまず聞かれるのは退職理由です。理由を聞かれたら個人的な理由を話すのが円満退社するための重要なポイントです。会社に対する不満を述べてしまうと、その改善を理由に退職を引き止められることが考えられます。また、残る側にとってあれこれ不満を言われたのであれば、あまり良い気がしないからです。あくまで「キャリアアップしたい」などの前向きな理由で話すことが大切です。もし強く引きとめられた場合は、現在の会社で教育を受けたことには感謝しながらも自分の意思を通すようにします。退職することは法律で認められた権利なので、もし揉めることがあったら労働基準監督署で相談できます。条件や待遇の改善によって引き留められた場合でも、本当に上司が自分のこれからのことを考えてくれているのか見極めることが大事です。いずれにしても引き留められて気持ちが揺らぐようでは転職後も後悔するようなことになるかもしれません。しっかりと自分の意思を固めることが一番なのではないでしょうか。